解くから“説く”へアフターデジタル時代において、現在と未来の間には断絶があります。答えから“応え”へつまり、今までのような過去の積み重ねや改善が未来へとつながっている答えから“応え”へわけではないのです。たとえば、キャッシュレスに対応できていない店舗は、どんなにいい商品やサービスを売っていても、現金を持たないお客様の支払いに対応できず利用されることはありません。もちろん現在はまだそれでも商売は成り立ちます。しかし、今後さらにデジタル化が進み、なによりもデジタル武装する生活者が増えていく未来においては、デジタルに対応できない企業は、そもそも存在すら許されなくなるでしょう。だからこそ、アフターデジタル時代における自社の価値を再定義し、未来予想図から逆算した取り組みを、今、行う必要があるのです。そしてそれは、「顕在化している課題を素早く解いて正解を導き出す」既存のアプローチではなく、「世の中に対してどんな魅力的な応えをして、自社の取り組みを正解にしていけるか」が必要なのです。

しかし

体験価値を高めるテクノロジーの無駄づかい単純にテクノロジーを導入・普及しようとしても、多くの生活者には受け入れられません。たとえば、誰にも使われず場所だけ取るデジタルサイネーテクノロジーの無駄づかいジ。何の役にも立たず佇むロボット。気づきもされないリモコンのボタン。論理的で合理的だけども無価値であるテクノロジーは、今も生まれては消えていっています。IoT、AI、PoCなどのトレンドワードに踊らされるのではなく、きちんと課題に向き合うことが必要なのです。また、テクノロジー活用においては、ほとんどがコストカットを目的としています。なぜなら導入による費用対効果が算出しやすいからです。省人化・省力化によるコストカットはもちろん重要ですが、今後「体験」の価値がますます上がっていく中で「WTP（Willingness to Pay：意思支払額）」が、テクノロジーには求められるようになるでしょう。

そして

NO MARKなデジタルがリアルすら包含するOMO（Online merges with Offline）の世界では、ソリューションメーカーあらゆる企業・サービス・コンテンツが競合となります。また、全世界を流通する情報量ソリューションメーカーは、2010年には2ZB（ゼタバイト）から、2025年には実に175ZBにも上ると言われています。このような情報爆発の中では、生活者やターゲットとのコミュニケーションはますます難しくなるでしょう。全ての事業や施策に、あたりまえのようにテクノロジーが関わってきます。クリエイティブを突き詰めなければ見向きもされません。マスメディアだけでなくオウンドメディアやSNS、インフルエンサー、コミュニティなど様々な領域が広がっている中では、マーケティングとPRを統合して戦略を立てて施策を実行していく必要があります。照應堂は、テクノロジー・クリエイティブ・マーケティング・PRを、統合的かつ有機的に組み合わせたコミュニケーションを設計していきます。そうすることで、まだ誰も踏み出したことのない前人未踏のミライのために、あらゆるソリューションを生み出していけるのです。